概要・沿革
概要
愛媛県松山市の南に位置し、眼下に道後平野が一望できる景勝の地にあり、療養環境に恵まれています。ゆとりある空間に暖かな色彩を配し、整備されたアメニティの中で入院していただけるよう設備を整えています。回復期リハビリテーション病棟を主体とした290床の病院です。急性期病院から早期に患者さんを受入れ、積極的にリハビリを実施し、在宅復帰・社会復帰をめざしています。安心・安全・信頼できる医療を提供できるよう、リスクマネジメントシステムの構築や職員教育に力を入れています。
| 名称 | 医療法人財団尚温会 伊予病院 |
| 理事長 | 吉田 三恵子 |
| 院長 | 藤田 正明 |
| TEL | 089-983-2222 |
| FAX | 089-983-1648 |
| 診療科目 | 内科 循環器内科 リハビリテーション科 小児科 麻酔科 |
| 病床数 | 290床 (回復期リハビリテーション病棟218床 一般病床 72床) |
| 施設基準 |
回復期リハビリテーション病棟１(体制強化加算) 218床 脳血管疾患等リハビリテーションⅠ 運動器リハビリテーションⅠ 呼吸器リハビリテーションⅠ 廃用症候群リハビリテーションⅠ 障害者施設等入院基本料10:1 がん患者リハビリテーション料 等 |
| 認定施設 |
国土交通省短期入院協力病院 日本リハビリテーション医学会研修施設 臨床研修施設 NST稼働施設 ISO9001日本医療機能評価機構 認定病院 |
沿革
| 1977.09.16 | 医療法人財団尚温会 開設 |
| 1977.11.15 | 伊予病院103床 開院 |
| 1992.06.01 | 290 床に増床 |
| 2000.10.01 | 回復期リハビリテーション病棟60床 認可 |
| 2001.08.04 | ISO9001:2000認可取得 |
| 2003.12.01 | 回復期リハビリテーション病棟120床 認可 |
| 2006.07.01 | 回復期リハビリテーション病棟180床 認可 障害者施設等一般病棟72床 認可 |
| 2008.07.01 | 回復期リハビリテーション病棟218床 認可 |
| 2014.10.01 |
回復期リハビリテーション病棟1（体制強化加算）180床 認可 回復期リハビリテーション病棟238床 認可 |
| 2017.05.12 |
日本医療機能評価機構 リハビリテーション病院(200床以上)(主たる機能) 認定 |
| 2018.07.01 | 回復期リハビリテーション病棟1（体制強化加算）218床 稼働 |
理念・基本方針
病院理念
わたしたちは、
皆様が身体的及び精神的に健やかな毎日を送ることができるように援助し、身体機能を回復させ各種の障害を軽くすることに専念し、在宅復帰ができるよう最大限の努力をいたします。
基本方針
臨床倫理指針
患者さんの権利
患者さんと病院スタッフの信頼関係を築き、より良い医療を受けていただくため、次の権利を尊重します。
患者さんへのお願い
患者さんの権利を尊重し、より良い医療を提供させていただくためには、病院の努力だけでは達成できません。
以下について、ご理解・ご協力をお願いいたします。
個人情報保護方針
伊予病院は、患者さんが安心して医療サービスをご利用いただけるように、取り扱い方針を宣言いたします。
正確かつ最新の内容を保つよう努めます。
適切な管理・監査体制を確立し運用いたします。
当院における個人情報の利用目的
医療提供
- 当院での医療サービスの提供
- 他の病院、診療所、助産所、薬局、伊予訪問看護ステーション、介護サービス事業者等との連携
- 他の医療機関等からの照会への回答
- 患者さんの診療のため、外部の医師等の意見・助言を求める場合
- 検体検査業務の委託その他の業務委託
- ご家族等への病状説明
- その他、患者さんへの医療提供に関する利用
診療費請求のための事務
- 当院での医療・介護・労災保険、公費負担医療に関する事務およびその委託
- 審査支払機関へのレセプトの提出
- 審査支払機関又は保険者からの照会への回答
- 公費負担医療に関する行政機関等へのレセプトの提出、照会への回答
- その他、医療・介護・労災保険、および公費負担医療に関する診療費請求のための利用
当院の管理運営業務
- 会計・経理
- 医療事故等の報告
- 当該患者さんの医療サービスの向上
- 入退院等の病棟管理
- その他、当院の管理運営業務に関する利用
企業等から委託を受けて行う健康診断等における、企業等へのその結果の通知
医師賠償責任保険などに係る、医療に関する専門の団体、保険会社等への相談又は届出等
医療・介護サービスや業務の維持・改善のための基礎資料
当院内において行われる医療実習への協力
医療の質の向上を目的とした症例研究
外部監査機関への情報提供
一般事業主行動計画
医療法人財団 尚温会は、平成17年に施行された「次世代育成支援対策推進法」に基づき、職員が仕事と家庭や子育てを 両立させることができ、働きやすい環境を作ることにより、職員がその能力を十分に発揮できるようにするため、 次のとおり行動計画を策定する。
1.行動期間
令和3年6月1日～令和6年5月31日
2.内容
子育てを行う労働者等の職業生活と家庭生活との両立等を支援するための雇用環境の整備
目標1
育児・介護休業法に基づく育児休業等、雇用保険法に基づく育児休業給付金、労働基準法に基づく産前産後休業など諸制度の周知
◎対策
諸制度についてパンフレット等を整備し、当会内ホームページを通じて全職員に周知する。
働き方の見直しに資する多様な労働条件の整備
目標2
年次有給休暇の取得の促進のための措置の実施
◎対策
検討し規程を整備する。
その他の次世代育成支援対策
目標3
若年層に対するインターンシップ等の就業体験機会の提供、トライアル雇用等を通じた雇入れの推進
◎対策
学校及び関連団体との情報交換を行う。
女性活躍推進法に基づく行動計画
1.行動期間
令和4年4月1日～令和7年3月31日
2.目標と取組内容・実施時期
女性が管理職として活躍でき、男女ともに職場と家庭の両方において貢献できる職場風土をつくるため、
次の行動計画を策定する。
目標1
管理職（課長級以上）に占める女性労働者の割合を35%以上にする。 （2021年度末時点32.3%）
＜取組内容＞
-
・令和4年4月～
上半期評価時に、各事業所各部門の評価者が男女別評価を検証し、
男性女性が公正な評価になっているか確認する。 -
・令和4年8月～
各事業所各部門の評価者は上半期の評価を検証し、男性女性どちら
にも公正でない評価基準はあれば見直しを行う。 - ・令和5年4月～ 見直した評価基準による評価を実施。
- ・令和5年8月～ 公正と確認した評価基準に則した評価に基づき、昇格を検討する。
目標2
有給休暇取得率を50％以上にする。（2021年度実績45.7％）
＜取組内容＞
- ・令和4年4月～ 過去３年の有給休暇 取得率を各事業所各部門で検証する。
- ・令和4年8月～ 部署間で有給休暇取得率の差がある場合は、法人内で共有し、部署長が課題抽出を行い、対策を講じる。
- ・令和5年4月～ 講じた対策に沿い、各事業所各部門で事業運営を実施する。
- ・令和5年9月～ 年度中間期での有給休暇取得率を確認し、取組状況を評価する。
勤務医の負担軽減及び処遇改善
当院では、勤務医の負担軽減及び処遇改善のため、下記の項目について取り組みを行っています。
1. 適切な勤務体制の配備
- 連続当直を行わない勤務体制
- 前日の終業時刻と翌日の始業時刻の間に一定の休息時間を確保
- 人材確保の取り組みを強化
２．医師事務作業補助者の適切な配置
- 継続的に事務員を育成し、医師事務作業補助者を配置
- 継続的に医師事務作業補助業務の見直しと拡大を実施
看護職員の負担軽減及び処遇改善
当院では、看護職員の負担軽減及び処遇改善のため、下記の項目について取り組みを行っています。
1．業務量の調整
- タスクシフト、タスクシェアの推進
- 時間外労働の削減
- クラークの病棟配属
- 業務分担の見直し
２．適切な人員配置
- 介護士、介護補助者の積極的採用
- 採用活動の強化
３．ワークライフバランスの推進
- 有休取得率の向上
- 連続休暇（リフレッシュ休暇）の取得推進
- 男性職員の育児休業取得推進
- 敷地内保育所の充実
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3.第三者等の著作権を侵害するもの
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